ふるさと納税の失敗談、初心者がやりがちな損するミスとは？

れいちゃん

ふるさと納税をする際にどんなことに気をつければよいのか、あまりよくわかってないかも。

確かに初心者だとネットショップ感覚でふるさと納税をして、その後にしなければいけないことを忘れちゃったりするよね。

しょうくん

れいちゃん

えっ、ふるさと納税ってポータルサイトとかで寄付して終わりじゃないの？

ちゃんと税還付を受けるための手続きが必要だから、これまでにあった失敗談を紹介するのでそこを気をつけると良いかも。

しょうくん

ふるさと納税のよくある失敗談とは？

ふるさと納税の初心者がやりがちな失敗談はいくつかあり、特に気をつけるべきことを3つこの記事では紹介します。

ふるさと納税は、ネットショッピングではないので返礼品を選んで寄付しただけでは、単にお金を払っただけの状態です。

重要なのはふるさと納税をしたことを確定申告やワンストップ特例制度を利用して税務署に伝えること。

これを忘れてしまえば単なるネットショッピングで終わってしまいますので、実際にどのようなことなのか、それぞれの状況を個別に解説します。

ふるさと納税は寄付金控除の手続きを行う必要がある

ふるさと納税の基本的な考え方は、「実質2,000円のコストで自治体に寄付して返礼品をもらえる制度」です。

だからふるさと納税をしたことを税務署か、寄付をした自治体に知らせる必要があります。

上記いづれかの方法で申請をすれば、ふるさと納税のメリットである税控除（還付）を受けることができます。

多くの会社員やサラリーマンの人はこれまでに確定申告をしたことがなく、どのような手続きをすればよいのかがわからないということも多いでしょう。

確定申告は前年度の収入に対して、翌年の2月18日頃〜3月15日頃までに税務署や出張所、オンライン等で申告しなければなりません。

必要書類を集めたり、税務署に行く時間がないなど・・・ふるさと納税だけのための確定申告を煩わしく感じる人がいることで、ワンストップ特例制度という簡単に申請できる方法が生まれました。

ワンストップ特例制度はふるさと納税ポータルサイトでも簡単にできるように専用の書類を印刷できたり、利用する際の方法をサポートセンター等で教えてくれます。

確定申告かワンストップ特例制度のどちらかを利用すれば、寄付金控除の手続きが自動で行われますので、必ず忘れないで行なってください。

特にワンストップ特例制度は年末ギリギリでふるさと納税をする場合には、1月10日までに自治体に届かないこともあるので、スケジュールに余裕を持って行なうようにしてください。

ふるさと納税で上限金額を超えて寄付してしまう

ふるさと納税をすることができる上限金額は、年間の収入や家族構成によって大きく変わります。

特に注意しなければならないのは、転職等で前年度よりも収入が大きく減少した場合。

前年度の収入で計算した寄付金額を参考にふるさと納税を行ってしまうと、寄付できる上限金額を超えてしまうことも。

この場合、単なる寄付ですので税控除等の枠が広がるわけでもなく、他の税金で合算して計算してくれるわけでもなく、単にふるさと納税した分だけ損してしまう計算になります。

これらの条件でふるさと納税ができる上限金額が決定しますので、必ずその年のあなたの状況からシュミレーションして、寄付金額を確認してください。

ふるさと納税ポータルサイトでは、簡単に計算できるシミュレーターがありますので、それを利用すればあっという間にわかります。

ちなみに課税所得がゼロの人がふるさと納税を行っても、納税義務額を減らすことができませんので、ふるさと納税を行なうことはできません。

ふるさと納税の寄付金受領証明書を無くした

会社員でこれまで一度も確定申告をしたことがない人だと、領収証をとっておく習慣もなく、ふるさと納税の寄付金受領証明書が届いても捨ててしまうことも。

もし寄付金受領証明書がなければ、確定申告に行っても税務署が本当にふるさと納税をしたのか、どの自治体にいくらの寄付をしたのかを確認することができません。

だからふるさと納税をして、自治体から寄付金受領証明書が届いたら絶対になくさないように保管しておいてください。

確定申告をする際には絶対に必要になりますので、寄付金受領証明書がないと税控除が受けられないことも。

それではふるさと納税をした意味がなくなってしまうので、しっかり保管しておきましょう。

自治体ではふるさと納税の寄付金受領証明書を再発行してくれませんので、十分に注意してくださいね。

ふるさと納税の失敗談の記事まとめ

この記事ではふるさと納税初心者に多いよくある失敗談を紹介しながら、損しない方法を解説してきました。

ふるさと納税はネットショッピングとは違うので、寄付して終わりではありません。

しっかり寄付したことを伝えて税控除が受けられる状態にすることが大切。

ワンストップ特例制度を利用すれば確定申告をしなくても良いので、寄附する自治体は5つ以内に収めた方が良いでしょう。

ふるさと納税をする際にも自分の上限金額をしっかり確認して、少しでも損をしないふるさと納税を行なってくださいね。

ふるさと納税をするなら、これから紹介するどちらかのサイトがおすすめです。

ふるさと納税のさとふる

さとふるは、ふるさと納税ポータルサイトの中でも、認知度・利用意向No.1ですから、とても多くの人が寄付をしています。

人気ランキングもあり、どの返礼品をみんなが選んでいるのか？ということも簡単にわかりますし、毎月お得なキャンペーンも開催されているお得なサイト。

基本的に食品がメインですので、普段の食卓を華やかにするような食材が欲しい人にはさとふるがおすすめですよ。

ふるさと納税のふるなび

ふるなびにも食料品は多いですが、さとふるとの違いは電化製品や日用品なども充実したサイトであるということ。

コーヒーメーカーやロボット掃除機などさとふるにはない返礼品がありますし、寄附金額に応じたAmazonギフト券などもプレゼントするキャンペーン企画も。

新潟県燕市や宮城県角田市などの自治体に家電や電化製品が多く揃えられていますので、気になる人はチェックしてみてください。

このようにふるさと納税もどのポータルサイトで寄付をするのかで、もらえる返礼品の種類や、寄付できる自治体が異なりますので、両方に登録してその時々で良い返礼品があるサイトで寄付するという方法もありですよ。